2021年に「私たちのSDGs宣言（以下、SDGs宣言）」を掲げ、サステナビリティを重視した経営体制へと本格移行した大成株式会社。大成が手がける製品・ソリューションには、SDGsの考え方が根付いています。どのような思想で製品・ソリューション開発がおこなわれているのか。Tシリーズ責任者を務める、DX企画開発室 室長 加藤 千加良氏に聞きました。

2021年、「私たちのSDGs宣言（以下、SDGs宣言）」を掲げ、サステナビリティを重視した経営体制へと本格移行した大成株式会社。洗剤使用量削減、持続可能な社会インフラの構築、サスティナブルなまちづくりなど、複数のプロジェクトに同時に取り組む。 宣言から約3年が経った今、どのような進捗があったのか。取組を始めて会社は何が変わったのか。代表取締役社長、加藤 憲博に聞いた。

これまでの企業経営は、主に生産性や利益最大化という観点について重視されてきました が、近年では、企業や組織が社員ひとりひとりの健康や幸福感を重視し、その向上にフォ ーカスしたウェルビーイング経営という手法が注目されています。 今回の記事では、ウェルビーイング経営について詳しくお伝えしつつ、実際に大成で行って いる取り組みをご紹介していきます。

当社では人とロボットのハイブリッド管理を目指して、DX化に取り組んでいます。清掃の分野においてもロボットを活用した清掃手法を取り入れています。 今回は清掃ロボット「Neo2」と共に働く社員から業務内容やNeo2を導入したことによる環境の変化・今後の展望についてお話を伺いました。

「ugo」は警備業務のDX化を促進するアバター警備ロボットで、人手不足、スタッフの高齢化やアナログな管理体制を解消したい等のお悩みを解決してくれます。当社では2021年より商用化を行い、現在では多数の現場でご導入いただいております。 今回はugo導入先で勤務する当社社員に実際に現場で働くugoについてお話しを伺いました。

当社では、DXによる業務効率化を進めるため社内の若手メンバーが中心となって活動する「エヴァンジェリストPJ（プロジェクト）」を2023年6月に発足しました。今回は本プロジェクトの内容と推進担当部署であるIT戦略推進室の入社2年目西山さんのインタビューをお伝えします！

アート雇用とは、芸術家やクリエイティブな専門家が持つスキルや才能を活かし、経済的な報酬を得るための取り組みを指します。芸術や文化の分野で働く人々に対して、安定した雇用や収入を提供し、クリエイティブな産業を支えることを目的としています。 その中でも障がい者アーティストを雇用する会社が多くあります。大成株式会社は2023年6月よりアート雇用をスタートし、展示会、コンテスト等に企業名を公表し出展していただくことで企業のPRを行っています。

今回は、当社の主要業務でもある「設備管理」についてピックアップしました。設備管理は、施設の運営や営業を滞りなく進めるためだけでなく、設備は施設利用者の安全に関わるものもあるので、非常に責任の大きな仕事です。今回は、そんな設備管理の現場で働く女性にスポットライトを当てて、インタビューを行いました。

近年、企業の経営戦略における重要なキーワードとして「人的資本経営」を掲げる会社が増えています。 人的資本経営とは、「ヒト」を資本として捉えその価値を最大限に引き出すことで中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方を指します。今回の記事では人的資本経営における日本や海外での取り組み、具体的な成功事例を紹介すると共に、大成株式会社が行っている人的資本経営の内容について代表取締役社長、加藤憲博にインタビューを行いました。

今回の記事では一般的に利用されているハンドソープや洗剤、シャンプー等に含まれる成分の効果や地球に与える影響、そして大成が現在現場（ビルやホテル等）で使用している洗剤について詳しく紹介していきます。 実際に強アルカリイオン電解水を使用している社員にどのような変化を感じているのか、どのようなメリットがあるのか実験結果を基にリアルな声を載せています。

当社では、ダイバーシティポリシーを掲げ、さまざまなマイノリティ人材の活躍を支援していくために職場環境作りに取り組んでいます。今回はその一環としてLGBTQ+の理解を深めるため社内研修を実施いたしました。 日本におけるLGBTQの割合は、現在では約3％〜10%と言われています。研修でお話いただいた実際の当事者の声や社内で行ったアンケート結果とともに研修内容についてご紹介いたします。

大成が目指す未来型オフィス「T-GARDEN」。今回は東京に次ぐ第二弾として導入した名古屋本社の「T-GARDEN」を紹介いたします。

前回記事で現状分析〜ビジョン策定までの流れを紹介。本記事ではその続きである優先課題の深堀り、そして取締役会での最終発表までの流れを紹介します。

「社内でダイバーシティ施策を考えよう」と言っても、具体的にどのようにダイバーシティ施策を進めていけばよいのかわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そこで今回は2記事に渡って社内でダイバーシティ施策を進めるための流れを実践を交えて紹介いたします。

令和2年には、共働き世帯が1,240万世帯、割合としては全体の68.4% が共働き世帯となりました。 このように今のご時世、共働きが当たり前になっていますが、今の生活でも十分大変なのに仕事をしながら育児をするなんて想像もできない。といった方も多いと思います。 そこで今回は、共働き夫婦の子育てについて、さまざまな壁や難しさをお聞きすべく、大成株式会社で出会い、ご結婚された共働き夫婦のお二人にインタビューをしました！

2022年に厚生労働省が発表したデータによると、日本における男性の育児休業取得率は13.97%。この数字は近年上昇傾向にあるものの、夫婦共働きが当たり前になっている現代においては、もっと伸ばしていかなければいけない数字であることは間違いないでしょう。依然男性が育休を取得していない理由としては「職場の人に迷惑をかけられない」という仕事面の理由から、「職場全体で男性が育休を取得しづらい雰囲気がある」という文化の側面も存在します。そこで今回は実際に大成株式会社の中で育児休暇を取得した男性社員と女性社員にインタビューをし、育児休暇のメリットや男性が取得する意義について聞いてみた。

「SDGs」という言葉とともに、「多様性」や「ダイバーシティ」といった言葉をよく聞くようになったという方も多いと思います。 特に企業においては、少子高齢化による労働人口の減少や、グローバル化によって広がる多種多様な価値観を持つ顧客のニーズおよび多種多様な人材や働き方に対応すべく「ダイバーシティ経営」を推進することが求められています。

2022年9月5日、当社のSDGs宣言の一つである「2050年にサスティナブルな街づくり(エコトピア)を実現」のトライアルとして同山林に宿泊施設を設置いたしました。 施設の主な用途は当社社員向けの福利厚生施設として、自然の豊かさを実感できる環境下で余暇を楽しむだけでなく、テレワーク勤務も可能とすることで、新しい働き方を提案する場所として活用することができます。

いま、企業に求められる要素の一つに「女性活躍」が挙げられるのは言うまでもなく、 日本では「女性活躍推進法」が2015年に国会で成立し、世界的にもSDGsに「ジェンダー平等」が掲げられるなど、全世界で重要なテーマとなっています。 しかし日本においては世界経済フォーラムが発表する「ジェンダー・ギャップ指数」によると、2021年3月発表のデータで153カ国中120位となっており、G7のなかでも最低の順位です。 まだまだ課題が多く残る「女性活躍」において、多くの企業が女性管理職の増加や賃金格差の解消に取り組んでいくとは思いますが、 この記事では数字で測ることのできる定量的側面ではなく、女性が働く中で感じる定性的側面でどのような課題があり、どうすれば解決することができるのかを女性社員同士で話し合ってみました。

日本では少子高齢化による人手不足で、多くの企業が従業員の雇用に課題を抱えています。 一方で国内で働く外国人労働者は右肩上がりで増えており、2020年10月末時点で172万人という過去最高記録を更新しています。 しかし言語や文化、労働環境においてさまざまな問題があるのも事実。 そこで今回は大成株式会社で働く4名の外国人社員、そして10年以上現場で外国人社員と一緒に働いていた日本人社員1名に日本で働く良さや難しさ、外国籍スタッフとの付き合い方についてディスカッションしました。

働き方の概念が大きく変化している現状を受け、現在当社が尽力しているのが、新たな就業形態や働く人の環境に正面から向き合ったオフィス作りだ。当社がなぜオフィス作りに取り組むのか。オフィス空間「T-GARDEN」には、何があるのか。その全貌に迫る。

大成株式会社のクリーン部門は、現場スタッフがアイディアグッズを考案し、“こうしたい”“こんなものがあったら”という想いに対して実現の可能性を発表する場を設けている。今回は、そのアイディアグッズコンテストを深堀してみた。

本企画「私の大成story」では、ダイバーシティ（多様性）の中でも特に“ジェンダー平等”を取り上げ、女性の働き方にフォーカス。数回にわたり、現役女性社員のホンネを探っていく。第１回は、東京本社の女性管理職が登場する。

持続可能な開発目標（SDGs）を中核とした新たなSDGsポリシーを掲げた大成株式会社。この壮大なヴィジョンに対し、すべてを理解できていない社員がまだまだ多いというのが現状。そこで新入社員3名が抱いた疑問や関心を、SDGsプロジェクトのリーダーである副社長に、率直にぶつけてもらった。

日本の労働人口の減少に伴う警備業界の人手不足が深刻な中、この課題を解決するのに注目されているのが、業務を効率化するDXの導入と、警備ロボットの存在だ。 そこで、現場で指揮を執る熟練の警備責任者と、アバターロボットのugoが、お互いのことや未来の警備について語り合う機会を設けてみた。

労働人口減少という日本の深刻な社会問題や人権問題に対応すべく、重要視されるようになった“ダイバーシティ”という概念。年齢や性別、国籍（人種や民族）などの様々な観点で人材の多様性を認め、あらゆる働き方を受容していこうという考え方が、多くの企業で取り入れられ始めている。